世界最大級のスーパーがヴィーガン製品の取り扱いを拡大!

テスコやロブロウ、アルバートハインなどの大手スーパーチェーンはプラントベースの商品を増やしています。

World’s Largest Supermarkets Raise Vegan Food Targets Amid Surging Demand, Report FindsQuoted from “Plant Based News”  

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大手スーパーチェーンは、プラントベース食品を求める消費者の声に応え、ヴィーガンの選択肢を増やしたり、気候変動に配慮した取り組みを行っていることが最近の調査で明らかになりました。

報告書の内容

投資家ネットワークであるFAIRR イニシアティブは、先月このレポートを発表しました。FAIRRは食料生産などの事業活動における環境リスクを明らかにし、機関投資家を支援することを目的としています。今回彼らは、主要スーパー25社が代替肉の増加にどのように対応しているかを調査しました。

昨年のプラントベース食品の売上は、ヨーロッパで28%増加しました。米国アメリカでは27%増と、食品市場全体の約2倍の伸びを示しています。

またアジアでは、豆腐を含むプラントベースミートの市場が2030年までに650億ドルに達すると予測されているというのです。

このような動きにはスーパーマーケットチェーンも注目しています。

レポートによると、「タンパク質の多様化が、気候変動の緩和や成長の促進に果たす役割は企業の取締役会レベルの議論において重要な議題となっています。」とのこと。

今回の調査では25社のすべてが、タンパク質の多様化を自社のビジネスにとって重要な課題として認識しています。

プラントベース食品取扱への後押し

過去1年間で圧倒的多数(93%)の小売企業が、プラントベースタンパク質の摂取を促すために、その場限りのプロモーションを行っていました。

また80%の小売企業が、プラントベースなタンパク質の健康面またはサステナビリティ面でのメリットに焦点を当てた専用のキャンペーンを実施しています。これらの企業の畜産業に関連する排出量を考えると、環境面での影響は大きいと言えます。

テスコの温室効果ガス排出量の大半は畜産によるもので、全体の60%を占めています。またモリソンズでは、牛肉だけで排出量の45%を占めていますが、売上高は5%にすぎません。

世界最大の小売業者であるウォルマートは、畜産関連の排出量を含めていません。
しかしFAIRRは温室効果ガス排出量全体の15〜60%を占めると推定しています。